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計算基準・公式出典

主要ツールの式、含まれる条件、含まれない条件、確認に使った一次資料を公開します。

最終更新：2026年9月5日対象：主要な生活・家計・健康ツール確認者：サクッとツール運営者

How to read

結果は「式が同じ」でも前提によって変わります

このページでは、数字を表示するための式だけでなく、どの時点の制度を想定するか、端数をどう扱うか、結果に何が含まれないかも記載します。申告、契約、診断、投資など重要な判断では、各リンク先の最新情報と個別条件を必ず確認してください。

主要ツールの確認状況

ツール主な基準結果の性質検証日
消費税・割引標準10%、軽減8%インボイスは税率ごとに1回処理2026-09-05
坪・㎡・畳㎡基準の換算係数坪・畳は参考値2026-09-05
積立・複利毎月末積立、月次複利仮定に基づく試算2026-08-26
住宅ローン元利均等／元金均等諸費用を除く概算2026-08-26
手取り給与所得者の標準条件税・保険料の概算2026-09-05
ふるさと納税所得税・住民税控除控除上限の概算2026-09-05
体感物価総務省CPI・家計調査公表値＋独自加重平均2026-08-26
BMI体重÷身長²成人向けの目安2026-08-26
安静時代謝量・TDEE19〜78歳のRMR式×活動係数固定増減は比較のみ2026-09-05
出産予定日最終月経開始日＋280日医学的診断ではない目安2026-08-26
生理周期入力した平均周期排卵・妊娠の判定不可2026-08-26
電気代消費電力×時間×単価基本料金等を除く概算2026-08-26

消費税・割引の計算

税抜価格を P、税率を r とすると、丸める前の税込価格は P × (1 + r)、消費税額は P × r です。税込価格から税抜価格を求める場合は、税込価格を 1 + r で割り戻します。1円未満は、ツールで選んだ切り捨て・四捨五入・切り上げを最後に適用します。適格請求書では、1枚につき税率ごとの合計額へ1回だけ端数処理するため、明細ごとの税額を丸めて合算する用途には使えません。

例：税抜1,980円、税率10%、切り捨てなら、1,980 × 1.10 = 2,178円です。20%OFFは 2,178 × 0.8 = 1,742.4円となり、表示時の丸めで最終額が決まります。日本の消費税率と軽減税率の対象は国税庁の案内を確認しています。

坪・㎡・畳の面積換算

面積換算は平方メートルを基準にし、1坪＝約3.305785㎡、1畳＝約1.652893㎡（0.5坪の参考値）、1ha＝10,000㎡、1a＝100㎡、1ft²＝約0.092903㎡として計算します。畳の実寸には地域・物件差があり、坪と畳は広さをイメージするための参考値です。経済産業省のQ&Aに従い、取引・証明に使う面積は法定計量単位である㎡の物件資料を確認するよう案内しています。

積立・複利と住宅ローン

積立は毎月末に一定額を積み立て、入力した想定年利を12で割った月利で複利運用するモデルです。毎月の積立額を A、月利を i、月数を n とすると、将来額は A × ((1+i)n − 1) ÷ i です。年利0%では A × n とします。信託報酬、税金、値動き、入金日の違いは含みません。

住宅ローンの元利均等返済は、借入元金を L、月利を i、返済回数を n として、毎月返済額を L × i × (1+i)n ÷ ((1+i)n − 1) で求めます。元金均等返済は毎月の元金を L ÷ n とし、残元金に応じた利息を足します。保証料、融資手数料、団体信用生命保険、繰上返済、変動金利の将来変化は含みません。

手取り・ふるさと納税

手取り計算は2026年分の給与所得控除と合計所得別の基礎控除を使い、課税所得の千円未満切り捨て、翌年度住民税の高所得者向け基礎控除段階と調整控除を反映します。社会保険料は2026年中の料率変更を単純に月数加重し、東京都協会けんぽ等の本人負担率を40歳未満14.68%、40〜64歳15.49%として年収全体へ掛けます。実際には標準報酬の等級・上限、勤務地、健康保険組合、賞与、扶養、各種所得控除・税額控除、住民税の非課税条件により変わるため、給与明細や源泉徴収票の代用にはできません。

ふるさと納税は、寄附額のうち2,000円を超える部分について所得税と住民税から一定の上限まで控除される制度を前提に、調整控除後の住民税所得割額から上限を概算します。給与所得は2026年分の給与所得控除を使い、高校生の子がいる給与850万円超では所得金額調整控除を反映します。配偶者の合計所得62万円以下を前提とする一般配偶者控除は、本人の合計所得900万円超から段階的に減らし、1,000万円超で0円とします。配偶者特別控除は扱いません。住民税の基礎控除も合計所得2,400万円超から29万円、15万円、0円へ段階的に減らします。

住民税特例分の上限は、調整控除後の所得割額の20%です。2026年度以降の特例控除割合は、住民税の課税総所得金額から所得税との人的控除差と「所得税の基礎控除額−48万円（0円未満は0円）」を引いた金額の区分で判定します。本サイトは2026年中の料率変更を月数加重した40歳未満の社会保険本人負担率14.68%（東京都協会けんぽ等）を年収全体へ掛け、住民税所得割を全国標準の10%とする簡易モデルです。保険料の上限・地域差、医療費控除、住宅ローン控除、iDeCo、給与以外の所得などがあると結果が変わります。

物価・昔のお金の価値

物価換算は、総務省統計局の消費者物価指数（CPI）を使います。基準年の金額を P、基準年の指数を Cold、比較年の指数を Cnew とすると、比較年の価値は P × Cnew ÷ Cold です。「体感物価」は公表された費目別指数を、利用者が入力した支出構成で加重平均した当サイト独自の参考値であり、公式統計そのものではありません。

BMI・エネルギー消費

BMIは 体重(kg) ÷ 身長(m)2、適正体重の参考値は 22 × 身長(m)2 で求めます。成人向けの分類であり、筋肉量、体脂肪率、妊娠、成長期などは反映しません。TDEEは元研究の対象である19〜78歳について、Mifflin-St Jeor式で推定した安静時エネルギー消費量（RMR/REE）へ5段階の活動係数を掛けた比較値で、実測値ではありません。活動係数は米国Texas Health and Human Servicesの比較資料に基づき、厚生労働省の年齢別区分とは異なります。「TDEE−500」は個別の推奨摂取量ではなく、RMRを下回る場合は数値を表示しません。厚生労働省もエネルギー必要量には無視できない個人差があると説明しています。

妊娠週数・生理周期

出産予定日は標準的な28日周期を前提に、最終月経開始日を0週0日として280日を加えます。入力した周期が28日と異なる場合は、その差を補正します。ただし排卵日は毎回一定ではなく、予定日や週数は超音波検査と医師の判断で修正されることがあります。

生理周期ツールは入力した平均周期を未来の日付へ足して予測します。排卵日や妊娠しやすい期間は統計的な目安であり、避妊や妊娠の確定には使えません。周期が大きく乱れる、月経が長く来ない、痛みや出血に不安がある場合は医療機関へ相談してください。

電気代

機器単体の使用電力量は 消費電力(W) ÷ 1,000 × 使用時間(h) でkWhへ換算し、入力した1kWh当たり単価を掛けます。家庭の請求額は、基本料金、段階別単価、燃料費調整額、再生可能エネルギー発電促進賦課金、割引、税などを含むため、機器別の計算結果と一致しないことがあります。

確認・訂正の依頼

出典の更新、式と画面結果の不一致、条件説明の不足を見つけた場合はお問い合わせから対象URLと再現条件をお知らせください。確認手順と訂正方針は編集・検証ポリシーに掲載しています。